目　的：視覚障害者に対する遠隔支援サービスが，実用に耐えうるものであるかを知るとともに，全国規模の実態調査の施行可能性について検討する．
対象と方法：全国11都道府県の100名（平均61.2歳）の視覚障害者を対象とした．タブレット端末を用いて，簡易視機能検査と実態調査アンケートを行い，眼科医と福祉専門家による遠隔相談を行った．その話題を記録し，本システムの有用性を評価した．
結　果：The daily living task dependent on visionの得点は，平均60.3点で，The 25-Item National Eye Institute Visual Functioning Questionnaireの得点の平均プロフィールは，一般的健康感47.5点，一般的見え方36.3点，目の痛み63.9点，近見視力による行動34.8点，遠見視力による行動46.3点，社会生活機能48.7点，心の健康26.9点，役割機能52.1点，自立43.3点，色覚72.2点，周辺視力20.8点であった．相談内容の上位5項目は，パソコン（IT機器）活用84%，眼科における視機能活用支援71%，福祉制度支援71%，歩行訓練62%，光学的視覚補助具の選定59%であった．本システムについて86%が不安・不快はなかったと答え，医療相談では79%が，福祉相談では75%が役立ったと回答した．
結　論：本研究は，遠隔相談システムにより，視覚障害者の実態が分からない，視覚障害者支援の専門家が少ない，地域格差が大きいという3つの課題を同時に解決できる可能性を示した．（日眼会誌124：417-423，2020）