目　的：単一施設において過去20年間に出生した超低出生体重児を対象に，未熟児網膜症（ROP）の発症と治療について報告するとともに，その関連因子を明らかにする．
方　法：2004～2023年に鹿児島市立病院で出生しROPスクリーニングを受けた超低出生体重児を対象とした後ろ向きコホート研究である．診療録から周産期因子，ROP発症および治療状況，併存症，治療時期，再治療の有無を抽出し，経時的変化および関連因子を評価した．
結　果：対象629例中529例（84.1%）でROPを発症し，200例（31.8%）に治療を要した．発症率は2004～2008年の97.8%から直近5年間では74.0%へと減少し，治療率も同期間で52.7%から28.9%へ低下した．発症の独立した関連因子は在胎週数〔オッズ比（OR）0.604，p＜0.001〕と出生体重（OR 0.998，p=0.027）であった．治療に関連する因子は在胎週数（OR 0.752，p＜0.001）と多胎分娩（OR 2.540，p＜0.001）であった．Aggressive ROP（AROP）は29例（4.6%）にみられ，脳室内出血（IVH）（OR 3.470，p=0.003）が唯一の独立した関連因子であった．初回治療として網膜光凝固術を施行した児の再治療率は26.7%で，AROP（OR 21.60，p＜0.001）と初回治療時の月経後胎齢（PMA）（OR 0.717，p=0.021）が関連していた．
結　論：超低出生体重児におけるROP発症率・治療率はいずれも長期的には減少傾向を示した．短い在胎週数と多胎分娩はROP治療と有意に関連していた．またIVHはAROPに関連する独立因子であった．（日眼会誌130：771-779，2026）