目　的：厚生労働省難病政策班・前眼部難病班が作成した前眼部形成異常（ASD）の診療ガイドライン（GL）の普及状況の実態を調査した．
対象と方法：2022年8月～10月に日本眼科学会専門医制度認定研修施設に調査票を郵送し，回答を集計した．
結　果：965施設中195施設から回答を得た（20.2%）．ASD患者の年間の診療症例数は0例が57.9%，1例以上5例未満が31.3%，5例以上が9.7%で，年間の指定難病申請を行った症例数は0例が88.7%，1例以上が8.7%であった．GLを知っているが64.1%，診療においてGLを参考にしているが71.8%であり，GLに準じた診療を行っているのは69.2%で，準じていないと回答したのは23.1%であった．GLに準じた診療が行われていない理由は，GLに賛同できない・分からないためが17.3%，患者側の要望のためが23.1%などであった．GLの使用目的は施設内の治療の標準化が81.2%であった．GLの評価として，クリニカルクエスチョン（CQ）の数は適当が77.9%，CQが臨床現場に即しているが75.8%，推奨は分かりやすいが81.1%，解説の内容は役に立つが89.6%，本邦の現状を加味しているが65.4%であった．GLの有用性については診療の標準化が84.7%，ASD認知度の向上が61.2%であった．
結　論：ASD症例を有する施設は少なく，GLの認知度に課題があると考えられたが，概ね活用されていた．（日眼会誌128：14-20，2024）